全世界株式・S＆P500の30年検証('ω')　ITバブル崩壊との類似点 - 💊ドラッグストア店員の株式投資日記💊

ここ最近の下落相場で、いったいどこまで株が下がってしまうのか心配になる方はかなり多いのではないでしょうか？

そんな中で気になる記事を読みましたので、私の経験を踏まえて当時との類似点などを検証したいと思います。

我が家では、つみたてNISA・イデコ・ジュニアNISAでインデックス投資の毎月積み立てを行っていますが、円安バリアのおかげで今のところプラスにはなっています。

ただ、過去に起きたITバブル崩壊やリーマンショック並みの暴落となれば、あっという間に含み損に転じることでしょう。

ここ30年間では、ITバブル崩壊・リーマンショック・コロナッショクと３つの大きな下落がありました。

コロナショックはつい最近のことなので記憶に新しいですが、私と同じアラフォー世代以下で、ITバブル崩壊やリーマンショックを経験した方は少ないと思いますので、当時はどんな状況だったのか記憶を頼りに解説してみます('ω')

おおよそ下落の期間は2年半ほど、全世界株式が元の水準に戻るのに6年7か月かかっています。中身を見るとITバブルと名の付く通り、IT系の比率が高いナスダックの下落幅が大きいのがわかります。

今でもよく見かけるホリエモンやサイバーエイジェントの藤田さんなどが出てきたのが、ちょうどこのころになります。IT関連とされた銘柄には、ほとんど売り上げがなく、どんなに赤字であってもとことん買われまっくったのが特徴でしょうか。

ここ10年間はグロース株が大きく買われ、バリュー株にはあまり日の当たらない時代でした。この期間を半分ぐらいに圧縮したような相場展開がITバブルです。

90歳を過ぎたバフェットさんは、この十年間はグロース株にあまり投資をしてこなかったので、色々と批判的なことを言われておりました。
ITバブルの際もIT株には見向きもしませんでしたので、時代の変化についてこれないおじいちゃんだのボロカスに言われていたのを記憶しています。

しかし、バブルが崩壊して2003年頃からはバリュー株全盛の期間が到来しましたので、IT株で多くの投資家が熱狂してるなかでも、自分のスタイルを貫いて大勝ちしたのは、さすが投資の神様と言った感じですね(^^)

そのバフェットさんが今回の下落では再びエネルギー株などのバリュー銘柄を追加投資して動き始めているので、当時の再来を予感させます。

下落の期間は1年半ほど、全世界株式は元の水準になるのに6年8か月をかかっています。リーマンブラザースという大手証券会社が倒産したことによる、ある種の世界的な信用不安・金融危機でしたので、とにかくヤバかったです・・・(;´Д｀)

世界中に複雑化された債権がバラまかれており、中身には何が入っているのか誰にもわからない。そしてそんな債権にAAAの最上級の格付けが付けられて、多くの投資家や金融機関が買っていたので、いつ爆発するのかもわからない火種をみんなが抱えているという不安の連鎖が続いた状態でした。

日本企業にも当然その影響はあって、金融機関だけでなく、リスクオフの円高も加速して75円を付けた時だったので、あのトヨタですら１兆円以上の赤字になり、怖くて何も買えない感じでしたね。

今は【悪い円安】と言われますが、このきっかけを作ったのがリーマンショック時の超絶円高による製造業のトラウマです。このあたりから製造業は日本ではなく、海外に工場を持つことで為替リスクを減らすようになりました。

個人投資家が最近の急激な円安で、為替リスクによる資産の目減りを意識して、外貨建て資産を増やしているのと似ていますね(´ー｀)

最近、3年後の株主優待の廃止が話題になった、個人投資家の間で大人気のオリックスの長期チャートです。とても信じられないかもしれませんが、2009年のリーマンショック時には170円まで売られたんですよ・・・(;^ω^)

下落相場でのナンピン買いがいかに危険であるかがわかるチャートです。

私が基本的に下落相場でナンピン買いをしないのは、当時の経験があるからです。

（インデックス投資のように広く分散されている、超長期での投資は除く）

上がっている株は買う。下がっている株は買わない。

買いたければ、上がり始めてから買えばいい。

とにかく値ごろ感で買うのではなく、トレンドを意識して買うことが大事ですね。

2022年の下落相場がいつまで続くのか、どのぐらい下がるのかは、予想するのは困難ですが、少なくともインデックス投資といえども50％ぐらいは下がる可能性があるという前提で積み立てを行い、その回復には6～7年はかかるという気持ちの余裕をもっておくことが必要かと思います。

2021年までの絶好調相場から一転、米国株は2022年に入り軟調といっていい。そもそも株式市場には暴落が付きものだ。アエラ増刊「AERA Money 2022夏号」では、過去30年の実績から見て「どれくらい下がる可能性があるのか」を検証している。